「毎日、子どもたちのために頑張っているのに、なぜか心が晴れない…」
「朝、学校に向かう足取りが重い…もう限界かもしれない…」

日々のプレッシャーや忙しさの中で、このように感じている先生もいらっしゃるかもしれません。

近年、精神的な不調により休職を選択する教員が増加しており、文部科学省の調査によると、令和5年度には精神疾患による病気休職者数が過去最多の7,119人にのぼっています。休職者が増え続ける背景には、教員の仕事が「ブラックすぎる」といわれる構造的な原因が深く関わっています。

もしあなたが今、同じような苦しさを感じているとしても、決して一人ではありません。

この記事では、休職を考え始めた先生方に向けて、休職制度の基本から手続き、休職中の給料や過ごし方、そして復職や転職といったその後のキャリアについて、私たち教員専門のキャリアカウンセリングを行う「クジラボ」が分かりやすく解説します。

もし精神的な不安を抱えているなら、一人で抱え込まずに専門家の助けを借りることも大切です。

たとえば「クジラボ」では、5,000名以上（※クジラボブランド累計　2026年6月時点）の先生方から寄せられた声をもとに、キャリアカウンセリングを通じて一人ひとりの悩みに寄り添ったサポートを行っています。「周りに相談する人がいない…」という方は、ぜひ一度ご相談ください。

参考：文部科学省｜令和5年度公立学校教職員の人事行政状況調査について

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教員が休職を考えるほど追い詰められてしまう背景

文部科学省の調査によると、精神疾患により休職した公立学校の教員は、令和5年度には過去最多の7,119人にのぼり、3年連続で増加しています。これは調査対象となった教員（※）の約0.77%にあたる数字です。

その具体的な背景を見ていきましょう。

※小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校に勤務する教員・職員

参考：文部科学省｜令和5年度公立学校教職員の人事行政状況調査について

業務と責任が増え続けている

教育現場では、学習指導要領の改訂への対応やGIGAスクール構想によるICT化の推進、特別支援教育の充実など、教員に求められる専門性や対応すべき業務範囲は広がり続けています。

これらに加えて、授業準備や成績処理といった本来の業務はもちろん、部活動の指導や地域との連携、学校行事の企画・運営など、授業以外の業務も多く存在します。

学校によっては、こうした増え続ける業務量に対して、教員の数やサポート体制が十分ではなく、結果的に一人ひとりの負担が過重になっている現状があります。

特に、子どもたちの教育環境をより良くしたいという思いが強い先生ほど、「自分がやらなければ」と感じ、多くの業務を抱え込んでしまいかねません。

このような状況が続くと、十分な休息が取れず、心身のバランスを崩してしまうことにも繋がります。

人間関係とコミュニケーションで心身をすり減らしてしまう

教員の仕事は、多くの人との関わりの中で成り立っています。

子どもたち一人ひとりと向き合うことはもちろん、保護者からの様々な要望や期待に応えたり、時には厳しい意見を受け止めたりすることも求められます。

また、子どもたちの間で起こるトラブルやいじめなどの複雑な問題に対して、丁寧に対応し解決へと導く必要もあります。これらの対応は、精神的に大きな負担となることも少なくありません。

さらに、職場である学校内での人間関係も、ストレスの原因となることがあります。同僚とのコミュニケーションが円滑に進まなかったり、価値観の違いから意見が対立したりすることもあるでしょう。管理職との関係性や、学校全体の運営方針に対して疑問を感じながらも、なかなか声を上げられない状況に置かれることも想定されます。

こうした複雑な人間関係やコミュニケーションにおける悩みやストレスが積み重なり、心身をすり減らしてしまう先生もいらっしゃいます。

教員が休職する際に知るべき2つの休職制度

心身の不調を感じ、仕事を休むことを考え始めたとき、利用できる制度について知っておくことは重要です。

教員の場合、まず「病気休暇」を取得し、それでも療養が必要な場合に「病気休職」へ移行するのが一般的です。これらは取得できる期間や給与の扱いなどが異なります。

安心して療養するためにも、それぞれの制度の違いを正しく理解しておきましょう。

病気休暇とは？

病気休暇は、負傷や疾病により療養が必要な場合に取得できる休暇制度です。

年次有給休暇とは別に設けられており、比較的短期間の療養を想定しています。取得できる期間の上限は、勤務先の自治体によって異なりますが、一般的には「連続して90日を超えない範囲」とされていることが多いようです。

この期間内であれば、給与は基本的に全額支給されるのが通例です。ただし、ボーナス（期末・勤勉手当）については、算定期間中の勤務日数に応じて減額される可能性があります。

病気休暇を取得する際には、多くの場合、医師による診断書の提出が求められます。手続きの詳細や正確な取得可能日数については、必ずご自身の勤務先の規定を確認するようにしましょう。

まずはこの病気休暇を利用して心身の回復を図ることが、休職を考える上での第一歩となるでしょう。

病気休職とは？

病気休暇の取得可能期間（多くの場合は90日）を超えてもなお、心身の不調が回復せず、長期的な療養が必要だと判断された場合に移行するのが病気休職です。

教員の身分を保持したまま職務を免除される制度です。取得できる期間の上限は、自治体によって異なりますが、「最長で3年間」と定められているケースが一般的です。

病気休職の期間中は、給与の支給条件が変わる点に注意が必要です。

多くの自治体では、休職開始から一定期間（例えば1年間）は給与の全額または一部（例: 80%）が支給されますが、その後は支給が停止される場合があります。給与が停止される期間は、加入している共済組合から「傷病手当金」や「傷病手当金附加金」が受給できる可能性があります。

生活を支える重要な手当金ですので、支給要件や申請方法は事前に確認しましょう。

病気休職へ移行するには、教育委員会への正式な申請手続きが必要となります。管理職や事務担当者と相談しながら手続きを進めましょう。

教員が休職するまでの具体的な流れと手続き

心身の不調を感じ、休職を考え始めた場合、手続きはどのように進むのでしょうか。

まずは医療機関を受診し、専門家の判断を仰ぐことが第一歩です。その後、診断書をもとに管理職へ相談し、学校を通じて教育委員会へ申請するというのが基本的な流れになります。

具体的な手順を事前に把握しておくと安心です。

1.心身の不調を感じたら

「最近よく眠れない」「食欲がない」「何事にもやる気が出ない」「理由もなく涙が出る」…

もしこのような心や体のサインを感じたら、それは立ち止まるべき時期かもしれません。「まだ大丈夫」「もう少し頑張れるはず」と自分に言い聞かせ、無理を続けてしまう先生は少なくありません。

しかし、不調のサインを無視し続けると、回復までに時間がかかってしまうこともあります。まずは、自分自身の心と体の声に正直に耳を傾けてみてください。

一人で抱え込まず、信頼できる家族や友人に話を聞いてもらうだけでも、気持ちが少し楽になるかもしれません。そして、もし症状が続くようであれば、ためらわずに専門家の医療機関を受診する勇気を持つことが大切です。

自分を大切にすることが、結果的に子どもたちのためにも繋がるはずです。

2.医療機関の受診と診断書の取得

心身の不調を感じたら、早めに医療機関を受診しましょう。

精神的な不調の場合は、精神科や心療内科が専門となります。最近では、教員や働く人のメンタルヘルスケアに力を入れているクリニックも増えていますので、情報を集めてみるのも良いでしょう。

受診の際には、現在の仕事の状況（担当学年や校務分掌、勤務時間など）、どのような点に辛さを感じているか、具体的な症状（眠れない、食欲不振、気分の落ち込み、不安感など）をできるだけ詳しく医師に伝えることが大切です。

事前にメモなどにまとめておくと、伝え忘れを防ぐことができます。医師が診察の結果、休養が必要だと判断した場合には、診断書を発行してもらえます。診断書には、病名や症状の程度、そして休養が必要な期間（病気休暇や病気休職の目安となる期間）などが記載されます。

この診断書が、後々の休職手続きにおいて必要となります。

3.学校・教育委員会への手続き

医師から休養が必要との診断を受け、診断書を取得したら、次は学校の管理職（校長や教頭など）に報告し、相談します。

この際、診断書を提出し、今後の手続きの流れや、休職に入るまでの業務の引き継ぎなどについて確認しましょう。休職を伝えることに抵抗を感じるかもしれませんが、ご自身の健康を守るための正当な手続きですので、正直に状況を伝えることが大切です。

管理職への報告・相談を経て、次は教育委員会への正式な申請手続きに進みます。

多くの場合、教育委員会が指定する申請書類（病気休暇願や休職願など）に必要事項を記入し、診断書を添付して、学校を通じて提出することになります。申請書類の書き方や提出方法など、手続きに関して不明な点があれば、遠慮なく管理職や学校の事務担当者に確認しましょう。

手続きをスムーズに進めるためにも、関係者との連携を心がけることが重要です。

教員を休職中の給料や手当は？

休職を考える際、経済面に不安を感じられる方も多いでしょう。

病気休暇中は給与が満額支給されることが多い一方、病気休職に移行すると、期間に応じて給与が減額されたり、支給が停止されたりします。しかし、そのような場合でも、加入している共済組合から傷病手当金などが支給される制度があります。

事前にこれらの制度を確認し、見通しを立てておくことで不安を和らげましょう。

給与とボーナス（期末・勤勉手当）

まず、病気休暇の期間中については、給与は全額支給されるのが一般的です。

これは、年次有給休暇と同じような扱いと考えるとわかりやすいでしょう。ただし、期末・勤勉手当（ボーナス）に関しては注意が必要です。

ボーナスは、算定対象期間（通常は6ヶ月）における勤務日数や成績に基づいて支給額が決まります。

そのため、病気休暇を取得した日数に応じて、ボーナスが減額される可能性があります。

次に、病気休職に移行した場合の給与ですが、これは自治体の条例によって定められており、一律ではありません。一般的には、休職開始から1年間は給与の全額または一部（例: 80%）が支給され、その後は無給となるケースが多いようです。

ご自身の勤務先の給与規定を必ず確認するようにしてください。

ボーナスについても、休職期間中は支給されないか、支給されても大幅に減額されることが一般的です。休職期間中の収入を見通す上で、これらの点は重要なポイントとなります。

＜休暇・休職中の給与とボーナス支給額の目安（※）＞

※自治体により異なります。詳細は勤務先の給与規定をご確認ください。

共済組合からの給付（傷病手当金など）

病気休職で給与が支給されなくても、共済組合から経済的な支援を受けられる場合があります。

傷病手当金は、組合員が病気やケガで仕事ができず、給与収入がない場合に受け取れる給付金です。支給を受けるためには、いくつかの要件があります。

例えば、「療養のため労務に服することができないこと」「給与の全部または一部が支給されないこと」「連続して3日以上休んでいること（待期期間）」などが挙げられます。

支給される期間は、多くの場合、支給開始日から起算して最長1年6ヶ月です。支給額は標準報酬月額の約3分の2が目安です。さらに、共済組合によっては、この傷病手当金に上乗せして「傷病手当金附加金」が支給される場合もあります。

これらの給付を受けるためには、所定の申請手続きが必要です。手続き方法やご自身の加入する共済組合の具体的な給付内容については、共済組合のウェブサイトや担当窓口で詳細を確認することをおすすめします。

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心と体を回復させるための教員の休職期間の過ごし方

休職期間はどのように過ごすのが良いでしょうか。

何よりも大切なのは、焦らず、無理をせず、心と体を十分に休ませることです。休職期間は、治療に専念し、乱れた生活リズムを整えながら、ゆっくりと回復を目指すための時間です。

また、自分自身と向き合う貴重な機会にもなります。

休養と治療への専念

休職期間に入ったら、まずは「しっかり休むこと」を最優先に考えましょう。

「仕事に穴を開けてしまった」「周りに迷惑をかけている」といった罪悪感や、「早く復帰しなければ」という焦りを感じてしまうかもしれませんが、今は回復に専念することが最も重要です。

医師の指示に従って休養や治療を続けましょう。カウンセリングを受けている場合は、カウンセラーとの対話を大切にしましょう。

心身の回復のためには、規則正しい生活を送ることも助けになります。

十分な睡眠時間を確保し、バランスの取れた食事を心がけ、日中は軽い散歩やストレッチなどで体を動かすのも良いかもしれません。

ただし、無理は禁物です。

読書や音楽鑑賞、映画鑑賞、自然に触れることなど、自分が心からリラックスできる、負担にならない程度の活動を見つけて、穏やかな時間を過ごすことを意識してみてください。

自分と向き合う時間を持つ

心身がある程度回復し、少し気持ちに余裕が出てきたら、この休職期間を「自分自身と向き合う時間」として活用してみるのも良いかもしれません。

これまでの働き方を客観的に振り返り、「どんな時にやりがいを感じ、どんな時に強いストレスを感じたか」「時間や労力をかけすぎていた業務はなかったか」などを整理してみることで、価値観や業務の許容量への気づきがあるかもしれません。

また、そもそも「なぜ教員という道を選んだのか」「仕事を通じてどんなことを実現したかったのか」といった原点に立ち返り、大切にしたい軸を再確認することも重要です。

人によっては、安定や周囲の期待に応えるために教員になったものの、本心では別の道を望んでいたケースもあります。休職という機会だからこそ、ご自身の本音とじっくり向き合ってみることをおすすめします。

焦って結論を出す必要はありませんが、今後のキャリアについて、復職や異動、あるいは教員以外の道（転職）といった選択肢を視野に入れ、漠然とでも考え始めてみる良い機会です。

もし一人で考えがまとまらない場合は、キャリアカウンセリングなどを利用して、専門家と客観的に思考を整理するのも有効でしょう。

教員を休職後どうする？ それぞれの選択肢からベストを見つけよう

心身が回復したら、今後のキャリアを具体的に考えましょう。復職か、転職・退職か。大切なのは「これから何を大切に働きたいか」という軸で、納得できる道を選ぶことです。

それぞれの選択肢について、具体的な内容を見ていきましょう。

復職を目指す場合

元の職場への復職を目指す場合、まず主治医の「復職可能」かの判断が必要です。

その上で、教育委員会や学校と復職手続きを進めます。自治体によっては、スムーズな復帰を支援する制度（例：短時間勤務から始める「試し出勤」、復職準備の「リワークプログラム」）があります。

これらを利用し段階的に慣れることで、復職への不安を和らげられます。利用可能か事前に確認しましょう。

復職にあたっては、管理職と今後の働き方を十分に話し合うことが重要です。休職背景や現状を伝え、業務量の調整（担任業務軽減等）、担当校務の見直し、校内サポート体制（相談しやすい同僚等）など、無理なく働ける環境を具体的に相談しましょう。

再発防止には、復職後も心身の状態に注意し、睡眠や休息、ストレス対処などのセルフケアを続けることが不可欠です。

元の学校環境に不安が残る場合は、異動希望で環境を変えることも有効な選択肢です。

転職・退職という選択肢

休職を機に、教員以外の道を選ぶ先生もいます。これはご自身の人生を大切にする前向きな選択です。

教員経験で培ったコミュニケーション能力や計画性、推進力、資料作成スキル、人前で話す力などは教員以外の仕事でも活かせます。

しかし、大切なのは「経験やスキルを活かす道」を選ぶことではありません。「転職して何を叶えたいのか」を明確にした上で、「自分が納得できる道」を選択することが何よりも重要です。

教員を退職したあとの道として、例えば以下のような選択肢が考えられます。

転職活動は自己理解と情報収集から始め、職務経歴書を作成します。ハローワークや転職エージェント、キャリアカウンセリングに相談しましょう。

教員特化のキャリア支援サービスも有効です。転職は「自立的な安定」を得る機会にもなります。

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誰にも相談できず、一人で悩んでいるあなたへ

休職という経験は、心と体を休ませるだけでなく、これからのキャリアや生き方を見つめ直すための貴重な時間です。ただ、悩みや不安を一人で抱えきれないこともあるでしょう。誰に相談すれば…と迷われているかもしれません。

辛い気持ちや不安を、一人で抱え込む必要はありません。職場では話しにくいことも、家族や友人、利害のない第三者になら打ち明けやすいかもしれません。

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